2008年02月19日
ユーザーのための規格が負けたリスクをヘッジするための金融商品はよくないか説
次世代光ディスクの決着がつきそうだ、HD-DVDからの撤退を東芝が発表するかも、「え？もうHD-DVD作られなくなるの？買ったユーザーは？」というようなニュースを見ていてひらめきました。
ユーザーのための次世代規格が負けたときのヘッジ用の金融商品って良くない？
さすがに規格提唱者が売りに出すのはアレだと思うので、まずは家電量販店あたりが「HD-DVDを買ってもBru-dayが買っちゃたらもうソフトが出ないんじゃないかと購入を迷ってるアナタ！○○電気なら安心です。なんと、購入額の○％をお支払いいただければ、○年以内に規格争いの決着がついてしまって運が悪く負けてしまったそのときにも、ご購入金額にあわせた金額をキャッシュバック致します」というような保険商品として売り出せば、「勝ちが確定するまで待ってよう」という人にとっては販売促進にもなるし、ユーザーは「ああ！あの○○円返せ！！！…まあ、全部じゃないけど返ってきたからいっか」と安心に繋がるし、かなりのギャンブルですが行き先を求めているマネーたちも行き先が見つかるし、保険も技術も日本は得意分野っぽいし（？）どーかなー、と。
夫にこの素晴らしいアイディアを披露しようとしたら、「それ、今しないといけない話かな？」と言われて去って行かれてしまったので、勝手にblogで考え続けます。
売り渡した家電量販店は、ただ保険を販売するだけだと自社でリスクを被らないといけなくなる。それはアレなので家量販店のために金融商品を作った金融機関が依頼を受けて、反対のお金の動きをするような商品をデリバティブにして売り出す。
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機関投資家とかギャンブラーがなんとなく売り買いを初める
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「実はこの値動きで次世代規格を操れんじゃね？」と思う人々もこの金融商品を買い始める。
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経済ニュースに「○○の値動きが実体規格にも影響を与え始め〜」というような報道が出始める。
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それはともかく規格の勝利者が決まる。
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規格の敗者側の関連会社の社員がインサイダーをやっていたんじゃないかという問題がネットから勃発する
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「それはさすがにマズイだろ」「法律はまだないから違法じゃないんじゃね？」「どっちが勝つかはさすがに誰も分からないからいいんじゃないないのか？」等種々の意見多数。
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その最中、敗者側の規格主が、実は他人名義で大量に「自分の規格が勝つ」商品を売っていたことが発覚！広報からは「会社としてのリスクを軽減するための措置であり、法的に問題はないと認識している。決して規格が負けると考えていたわけではない」とのコメントが出る。
あれ？素晴らしい金融商品のハズがおかしなオチになったな。どこで間違ったんだろう。
投稿者 michy : 2008年02月19日 08:47 :
バトン、思いつき、妄想
, お金（株、税金、節約等）
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コメント
金融商品になるとおもうけどそおいえばＳＯＡ、ＳＯＡＰとかってありましたよね気づいたら中身なんだったっけっておぼえてないけどあの時の対応は早かった。
Posted by: : 2008年02月21日 06:56
?? SOAやSOAPという金融商品は知らないです。
Posted by: michy : 2008年02月26日 23:08
